地方小都市における運動部活動の地域移行に関する研究 : 顧問教師の指導実態と意識に迫る
University of Toyama Repository for Academic Information (University of Toyama) · 24.03.2023 · 1 (2) · 53-70
DOI: 10.15099/00022385 ↗Kurz gefasst
Fachartikel in der Zeitschrift University of Toyama Repository for Academic Information (University of Toyama), erschienen am 24.03.2023. Verfasst von 可菜恵 水本 und 1 weiteren Autor:innen.
Abstract (Originalsprache)
本研究は,部活動の地域移行の一事例として,富山県N市で検討されている中学校部活動の「拠点校化」に着目し,教師の目線から期待される効果と今後の課題を明らかにしながら,持続可能な運動部活動のあり方について検討することを目的とした。N市の中学校及び高等学校の運動部活動主顧問を対象とした質問紙調査を実施し,指導実態と意識を把握した。また,質問紙調査では把握できなかった部活動指導に対する詳細な意識や,部活動の地域移行及び拠点校化に関する意見を収集するため,インタビュー調査を実施した。 結果,1)N市では,中学校,高等学校ともに,ガイドラインを遵守している運動部活動が多く,中学校では「体育以外×経験なし」の顧問教師が,高等学校では「体育以外×経験あり」の顧問教師が最も高い割合を示した。2)充実感を有している顧問教師の割合が高かったが,「専門的指導力の不足」,「校務が忙しくて思うように指導できない」,「研究や自由な時間の妨げになっている」などの葛藤を抱えている顧問教師が多いことが明らかになった。3)外部指導者に関しては,中学校ではほぼ全ての運動部活動で活用しているのに対し,高等学校では半数しか活用していなかった。4)将来的に完全に部活動が地域移行することに対しては,中学校では93.0%の教師が「賛成」と回答したが,高等学校では78.2%にとどまった。5)中学校部活動の「拠点校化」については,「生徒が専門的な指導を受けられる」,「教師の負担軽減」などの期待と,「継続指導のできる人材の確保」,「教育的側面の軽視」,「校区外の学校への通学」などの課題が挙げられた。 本研究で明らかになった知見を踏まえ,今後の部活動のあり方について検討した。人的・物的資源の少ない地方小都市においては,学校と地域とが協働して運動部活動を運営する形態を模索する必要があると考えられる。
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水本, 可., & 神野, 賢. (2023). 地方小都市における運動部活動の地域移行に関する研究 : 顧問教師の指導実態と意識に迫る. University of Toyama Repository for Academic Information (University of Toyama), 1(2), 53-70. https://doi.org/10.15099/00022385
Vancouver
水本 可, 神野 賢. 地方小都市における運動部活動の地域移行に関する研究 : 顧問教師の指導実態と意識に迫る. University of Toyama Repository for Academic Information (University of Toyama). 2023;1(2):53-70. doi:10.15099/00022385
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